G検定2019#3自己採点041−050
前回に引き続き、2019年11月9日に行われたJDLA ジェネラリスト検定の自己採点をしていきたいと思います。今回も10問。
- 041問
- 042問
- 043問
- 044問
- 045問
- 046問
- 047問
- 048問
- 049問
- 050問
- 041問の予想解答
- 042問の予想解答
- 043問の予想解答
- 044問の予想解答
- 045問の予想解答
- 046問の予想解答
- 047問の予想解答
- 048問の予想解答
- 049問の予想解答
- 050問の予想解答
- 注意事項
- 凡例
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041問
以下の文章を読み、空欄(ア)に最もよく当てはまる選択肢を1つ選べ。
ディープラーニングのように、目まぐるしく変化する最新の技術にキャッチアップすることは難しい。しかし、現在では技術者に対してこれを支援する無償のプラットフォームがいくつか存在する。例えば、Kaggleは(ア)を、arXivは(イ)を、GoogleScholarは(ウ)、courseraは(エ)をそれぞれ可能にしている組織の技術力を向上させるためには、事業を推進するビジネスサイドの担当者が、技術者に対してこうしたプラットフォームの活用を促すことも効果的である。
A) 海外大学の公開授業の受講
B) Web上の学術論文の検索
C) 研究論文の公開・閲覧
D) コンペティションへの参加
042問
以下の文章を読み、空欄(イ)に最もよく当てはまる選択肢を1つ選べ。
ディープラーニングのように、目まぐるしく変化する最新の技術にキャッチアップすることは難しい。しかし、現在では技術者に対してこれを支援する無償のプラットフォームがいくつか存在する。例えば、Kaggleは(ア)を、arXivは(イ)を、GoogleScholarは(ウ)、courseraは(エ)をそれぞれ可能にしている組織の技術力を向上させるためには、事業を推進するビジネスサイドの担当者が、技術者に対してこうしたプラットフォームの活用を促すことも効果的である。
A) 海外大学の公開授業の受講
B) Web上の学術論文の検索
C) 研究論文の公開・閲覧
D) コンペティションへの参加
043問
以下の文章を読み、空欄(ウ)に最もよく当てはまる選択肢を1つ選べ。
ディープラーニングのように、目まぐるしく変化する最新の技術にキャッチアップすることは難しい。しかし、現在では技術者に対してこれを支援する無償のプラットフォームがいくつか存在する。例えば、Kaggleは(ア)を、arXivは(イ)を、GoogleScholarは(ウ)、courseraは(エ)をそれぞれ可能にしている組織の技術力を向上させるためには、事業を推進するビジネスサイドの担当者が、技術者に対してこうしたプラットフォームの活用を促すことも効果的である。
A) 海外大学の公開授業の受講
B) Web上の学術論文の検索
C) 研究論文の公開・閲覧
D) コンペティションへの参加
044問
以下の文章を読み、空欄(エ)に最もよく当てはまる選択肢を1つ選べ。
ディープラーニングのように、目まぐるしく変化する最新の技術にキャッチアップすることは難しい。しかし、現在では技術者に対してこれを支援する無償のプラットフォームがいくつか存在する。例えば、Kaggleは(ア)を、arXivは(イ)を、GoogleScholarは(ウ)、courseraは(エ)をそれぞれ可能にしている組織の技術力を向上させるためには、事業を推進するビジネスサイドの担当者が、技術者に対してこうしたプラットフォームの活用を促すことも効果的である。
A) 海外大学の公開授業の受講
B) Web上の学術論文の検索
C) 研究論文の公開・閲覧
D) コンペティションへの参加
045問
2018年5月に適用開始された EU一般データ保護規則(GDPR)に関する説明として、最も不適切な選択を1つ選べ。
A) GDPRではプロファイリングに関する規律やデータポータビリティの規定などが設けられており、データ保持者の権利を強化した規則となっている。
B) 欧州経済領域(EEA)域内のパーソナル・データについて、その収集や保管に厳格なルールを定めていて、第三国や国際機関にパーソナル・データを移転する場合には所定の手続きが必要となる。
C) パーソナル・データには、個人の名前や住所、クレジットカード情報にメールアドレスやIPアドレスだけでなく、位置情報やインターネット上の情報なども含まれる。
D) GDPRは欧州経済領域(EEA)域外には適用されないため、EU向けにサービスを提供する日本企業は原則として法的規制を受けない。
046問
2018年に「韓国科学技術院(KAIST)が自律型兵器システム研究を行う限り、KAISTとの協同研究を中止する」とした宣言が世界中のAI 研究者から提出されたこの問題に関する説明として、最も不適切な選択肢を1つ選べ。
A) KAIST が行っていた無人航法システムや追跡技術、認識技術が兵器システムなどの研究が自律型兵器システム開発につながると危惧された
B) 自律型兵器システムをはじめ、AI兵器は国際的に規制されており、使用することは全面禁止されている
C) 宣言に対してKAIST側は自律型兵器システムの開発を否定し、「メディアの記事による誤訳・誤解によるものである」と主張した
D) AI研究者からの問い合わせに対してKAIST側が返信しなかったことが、宣言文が出た要因となっている
047問
データやモデルの保護に関連する以下の文章を読み、空欄(ア)に最もよく当てはまる選択肢を1つ選べ。
2018年に改正され、2019年7月1日に施行された不正競争防止法においては、(ア)や非公知性の要件を満たさなくて も、「業として特定の者に提供する情報として電磁的方法により相当量蓄積され、及び管理されている技術上又は営業上の情報」が(イ)として保護されることとなったこれにより例えば、IDとパスワードで管理されたデータが不正 の手段により取得・使用された場合にその差止を請求できることとなった。
A) 信頼性
B) 独立性
C) 秘密管理性
D) 透明性
048問
データやモデルの保護に関連する以下の文章を読み、空欄(イ)に最もよく当てはまる選択肢を1つ選べ。
2018年に改正され、2019年7月1日に施行された不正競争防止法においては、(ア)や非公知性の要件を満たさなくて も、「業として特定の者に提供する情報として電磁的方法により相当量蓄積され、及び管理されている技術上又は営業上の情報」が(イ)として保護されることとなったこれにより例えば、IDとパスワードで管理されたデータが不正 の手段により取得・使用された場合にその差止を請求できることとなった。
A) 技術的制限手段
B) 限定提供データ
C) 限定技術等情報
D) 不正競争情報
049問
システム開発における委託側と受託側の持つ義務に関する説明として、最も不適切な選択肢を1つ選べ。
A) システム委託側と受託側の双方には、システム開発に対して協力し合う義務がある
B) 受託側には、開発作業を適切に進め、委託処が適切にプロジェクトに関与するように働きかける義務がある。これを怠ると開発費を受領できないこともありえる
C) 委託側には、適時に仕様決定などを行い、情報提供する義務があり、これを怠った場合には、システム開発が失敗した場合に受託側に責任が問えないことがある
D) システム開発が失敗した場合、受託側に過失があれば受託側が責任を負うが受託側に責任がなければ、契約内容にかかわらず委託側が責任を負う
E) 他の選択肢いずれも適切である
050問
以下の文章を読み、空欄(ア)に最もよく当てはまる選択肢を1つ選べ。
ディープラーニングの特徴として、モデルが行う推論の理由・根拠が説明困難な場合がある。これを理由にディープラ ーニングの活用が敬遠される場合もあるが、改善に向けた研究開発は行われている。例えば2016年には(ア)が XAIへの投資プログラムを発表し、(イ)を可能にするなどの試みが行われている。
A) アメリカ中央情報局(CIA)
B) 経済産業省
C) 総務省
D) アメリカ国防高等研究計画局(DARPA)
041問の予想解答
D) コンペティションへの参加
根拠：X.145
> 041問
042問の予想解答
C) 研究論文の公開・閲覧
根拠：X.145
> 042問
043問の予想解答
B) Web上の学術論文の検索
根拠：X.145
> 043問
044問の予想解答
A) 海外大学の公開授業の受講
根拠：X.145
> 044問
045問の予想解答
D) GDPRは欧州経済領域(EEA)域外には適用されないため、EU向けにサービスを提供する日本企業は原則として法的規制を受けない
根拠：T.303
> 045問
046問の予想解答
D) AI研究者からの問い合わせに対してKAIST側が返信しなかったことが、宣言文が出た要因となっている
根拠：T.310
> 046問
047問の予想解答
C) 秘密管理性
根拠：経済産業省のこの資料(p.8の表)にこうありました。
営業秘密(不正競争防止法第2条第1項第4号～第10号)の要件・保護されるデータ
①秘密管理性
②非公知性
③有用性
自己採点×：「D) 透明性」を選んでしまった。公式テキストや問題集で見なかった問題だし、法律って検索で調べても時間がかかるかと思い、割り切ったところがあります。
> 047問
048問の予想解答
B) 限定提供データ
根拠：経済産業省のこの資料(p.5)にこうありました。
この法律において「限定提供データ」とは、業として特定の者に提供する情報として電磁的方法により相当量蓄積され、及び管理されている技術上又は営業上の情報（秘密として管理されているものを除く。）をいう。
p.8の表とも併せて考えると、これまでの不競法の中軸だった「営業秘密」で守れなかった「限定提供データ」を保護するようになった、ということですね。
自己採点×：「D) 不正競争情報」を選んでしまった。047問と同じく割り切った。
> 048問
049問の予想解答
D) システム開発が失敗した場合、受託側に過失があれば受託側が責任を負うが受託側に責任がなければ、契約内容にかかわらず委託側が責任を負う
根拠：松島総合法律事務所の記事にこうありました。
ユーザ企業は、ベンダ企業が開発に失敗した場合、契約上の特約が規定されていない限り、仕事が未完成であれば、民法４１５条、民法４１６条を根拠に、又、仕事が完成していると評価された場合であっても瑕疵担保責任に関する民法６３４条２項を根拠に、損害賠償請求できる場合があります。また、不法行為を理由として、民法７０９条を根拠に損害賠償請求できる場合もあります。
公式テキストや問題集だけではこの解答に辿り着けない（読み飛ばしてたらすみませんf^_^;）ですし、ネットを探しても必ずしも判然としない問題でして、100%の確証を持てていません。もし間違っていたらご指摘いただけると助かります。
> 049問
050問の予想解答
D) アメリカ国防高等研究計画局(DARPA)
根拠：CNETのリリースにこうありました。
世界的に注目される「説明可能AI（Explainable Artificial Intelligence、以下XAI）」…近年ではXAIが世界的に注目されるようになり、2016年8月にXAIへの投資プログラムを発表した米国国防高等研究計画局（DARPA）をはじめ、世界の名だたる大学や研究機関などが開発に取り組んでいます。
> 050問
